会長挨拶

一般社団法人 日本眼科用剤協会の会長 黒川でございます。

当協会は2015年4月1日付けで一般社団法人化すると共に名称も「日本眼科用剤協会」と改めました。これまで以上に、日本眼科医会、日本眼科学会はじめ眼科関連団体との連携を深め、眼科医療の発展、並びに国民の目の健康への貢献を会員会社と協力し進めてまいりたいと思っております。

当協会は、1990年に眼科用剤協会として「医療用眼科用剤の円滑かつ安定的供給と品質向上を図り、医療用眼科用剤に関する情報発信を行うことにより、 眼科医療の向上・発展に貢献すること」を目的とし設立されました。 会員会社はいずれも医療用眼科用剤を製造販売する会社で構成され、2017年4月現在の会員会社数は18社です。また当協会は日本製薬団体連合会にも加盟しております。

近年、医療用眼科用剤への様々な要望、期待が高まり、また日本眼科医会、日本眼科学会、眼科関連団体とも連携する機会も増え、協会としての対応を求められる事も多くなってまいりました。そこで、新たに「一般社団法人 日本眼科用剤協会」とし、医療用眼科用剤を扱う団体としての位置付けを明確にすると共に、今後も関係する団体との連携を深め、眼科医療の発展、並びに国民の目の健康への貢献を通じて、業界並びに会員会社の発展に寄与したいと考えております。

人は情報の80%を眼から得ていると言われています。 このように眼は人々が健全な日常生活を送るにあたって不可欠であることは勿論のこと、社会活動全体に与える影響の大きい感覚器と言えます。 この眼の疾病治療に必要な眼科用剤は、主薬はもちろんのこと、その製剤、剤型などにおいて他の薬剤とは異なる側面もあり、加盟会員各社が共同で対処すべきテーマや課題が存在します。 これらを解決するために、会員会社各社が協力し、適切に、また迅速に対応することにより、当協会の存在意義を高めていきたいと考えております。

2011年3月の東日本大震災の際には、当協会に対して多くの眼科医師、薬剤師様より、眼科用剤に関する情報の充実についてのご要望を頂戴しました。 このことを機に、会員企業が連携して、眼科用剤の適切な情報発信の重要性を再認識し、日常診療に役立つ情報を発信の充実に努めている所で御座います。

今後も、当協会が「眼科医療の向上・発展」に貢献でき、目の健康を通して社会的に存在価値のあるような協会になることができるよう一層努力してまいりたいと考えております。 皆様の当協会に対するご支援、ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

一般社団法人 日本眼科用剤協会
会長 黒川 明


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